うちのトイレに変わったもの発見！トイレに入ると、新しい消臭スプレーのちっちゃな発光部分の色が変わって、スプレーが出て、非常にいいニオイ。なんなんだこれ！
うちの奥さんに聞くと、センサー付きの消臭スプレーだそうだ。人が入ると、スプレーが出るので無駄がないんだとか。一度スプレーが出ると30分は出ないので、人影を察知するたびに無駄にスプレーが出ることもないという。
これ、すごくないか！優れものだ。
今までの消臭スプレーって、最初だけニオイがキツクて、2週間もすると全然ニオイがしなくなるものが多かった。これならトイレに入るときだけいいニオイがする。だってそのときだけでいいんだもん。
ということで、お勧めします。アマゾンでも売っていることを発見したので、コードを張っておきます。本体と詰め替え用と２つ買って1500円を超えると送料が無料になると思うので、買うのなら２つ一緒がいいと思いますよ。
ただうちの奥さんは、近所のスーパーでお試し特別セールということで、アマゾンよりは、もうちょっとだけ安く変えたみたいですけど。
日本経済新聞の電子新聞事業は成功するのか失敗するのか。結論から言うと、何をもって成功、失敗とするのかという定義にかかっている。報道機関のデジタル部署のほとんどは、自分たちの取り組みが成功していると考えている。だがネットユーザーの大半は日本の報道機関のウェブ事業が成功しているとは考えていない。以前の記事に書いた「新聞は氷河期を迎えようする恐竜」という比喩を使えば、新聞関係者の成功の定義は「飢えをしのぐために木の実を見つけること」であるのに対し、一般ユーザーの成功の定義は「哺乳類への進化」なのだ。
「木の実を見つけること」を成功と呼ぶのであれば、日経の電子新聞事業は成功するかもしれない。だが「哺乳類への進化」を成功と呼ぶのであれば、日経の成功はこれからの取り組み方次第だと思う。これが日経の電子新聞事業に対する現時点でのわたしの感想だ。
Twitterを運営する米Twitter社の収益化責任者のAnamitra Banerji氏は、米カリフォルニア州で開催された広告業界の会合で、Twitter上での新たな広告の仕組みを近く発表することを明らかにした。 MediaPostNewsが伝えたもので、会合の中のパネル討論会にパネラーとして参加したBanerji氏は、司会者の「Twitterとして新しい広告の仕組みを近くスタートさせる可能性があるのでは」という質問に対し、「その通り」と答えたという。会合後のMediaPostNewsの取材に対しBanerji氏は「広告プラットフォームを開発中なのは事実。だがまだテスト段階だ」と答えている。
米AppleがiPhoneの基本ソフト（OS）を電話以外の製品に応用するための人材を募集していることが分かった。どのような製品に応用するつもりなのかは明らかにしていないが、カーナビや、テレビ、デジタルフォトフレーム、デジタルサイネージなど、ありとあらゆる家電製品に応用可能なことは容易に想像できる。Appleは家電製品の領域に本格参入するつもりなのだろうか。家電大国日本はAppleを迎え撃つことができるのだろうか。
電通が2009年（平成21年）日本の広告費を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。新聞広告費は大きく減少し、インターネット広告費についに抜かれた。
予測されていたことだし、驚きはない。「湯川さんの予測通りになりましたね」と笑顔で話しかけてくれる人もいるが、どちらかと言えば気持ちは沈んでいる。「ネットは新聞を殺すのか-変貌するマスメディア
本が出た当初は、ずいぶんと新聞業界内で批判されたものだ。共同通信のベテラン編集委員からは「こんなタイトルの本を出す人間が業界内にいるとは信じられない」とまるでわたしが業界の裏切り者であるかのような書評を書かれた。警鐘を鳴らしたことが業界内で評価されることはほとんどなかった。情報革命は、情報を扱う産業に革命的な変革を迫る。昨日の延長線上に明日はない。この当たり前のことが、台風の目の中にいるとかえって見えづらいようだった。
Twitterの公式ブログが新しい統計を発表した。それによると、世界中のTwitterユーザーの１日のTweet回数が5000万回を超えたことが分かった。秒になおすと１秒に600回つぶやかれていることが分かる。
2007年には1日に5000回、2008年には30万回、2009年には250万回と驚異的なスピードで情報発信量が増加している。これらの数字は、スパムTweetを除外したあとの数字だそうだ。
Appleが１０億ドルをかけて米ノースキャロライナ州に建設中の巨大データセンターの空撮ビデオがYouTubeにアップされた。３０秒ほどの短いビデオだが、Appleの新データセンターがいかに大きいかが分かる。
AppleはこのデータセンターにユーザーのiTunesライブラリーの音楽、ビデオをすべて移行させるクラウドコンピューティング戦略を推進中と見られている。ユーザーの音楽、ビデオなどのコンテンツがすべてこのデータセンターに記憶されるようになれば、１度購入したコンテンツをパソコン、タブレット、モバイル機器、スマートフォンなどあらゆるデバイスを使って利用できるようになる。権利関係も非常にシンプルになり、コピーワンスなどの消費者の利便性を無視した取り組みも不要になると思われる。
書いたのは、Loic Le Meur氏。同氏は、著名なブロガーで、ヨーローッパ最大のブロガーイベントLeWebの運営者。Seesmicというサービスを立ち上げた実業家でもある。フランス人だが、確か今は米シリコンバレーに住んでいるはず。２年ほど前に来日された際にお話させていただいたことがある。
同氏がThe Corporate Social Networking Manifestoというエントリーを上げていたので、紹介したい。かなり意訳。ソーシャルネットワーキングという表現を使っているが、ソーシャルメディアという表現のほうがいいと思うので、タイトルはあえてソーシャルメディア・マニフェストにした。
TechWaveで「iPhoneでちょっとでもエッチなアプリは禁止に？」と報じて以来、iPhoneのアプリ市場であるAppStoreから性的なアプリが次々と削除されていったようだが、最初にこの件を報じたWobble iBoobsというアプリの開発者のブログによると、Appleは性的アプリを全面的に禁止する決定を下したもようだ。
米9to5Macによると、iPhone向けソフトウエア開発者キットの中にビデオチャット（テレビ電話）に関連すると思われるアイコンが見つかった。Appleは次期以降のiPhoneにビデオチャット機能を搭載する可能性がありそうだ。
ビデオチャットは背面にしかカメラのない現行のiPhoneでは物理的に無理なので、次期以降のバージョンのiPhoneには前面にもカメラが搭載されるものとみられる。３G回線でビデオチャット機能が使えるようになるのかどうかは分からないが、少なくとも無線LAN（wi-fi）環境では使用可能になるだろう。もしskypeなどのアプリで使用可能となれば、パソコンともビデオチャットが可能になり、ビデオチャットの利用が一気に拡大する可能性がありそうだ。
追記：スカートめくりアプリとして話題になったPUFF! premiumもAppStoreから削除されていることが確認されました。
米TechCrunchは、AppleがiPhoneのアプリ市場であるAppStoreの認可基準を変更し、少しでも性的な内容のコンテンツを排除する決定を下した可能性があると報じた。Appleから正式な発表があったわけではないが、Wobble iBoobsというビキニ姿のモデルの写真の胸の部分を揺らすことのできるエフェクト機能のついたアプリの開発者に対し、同アプリをAppStoreから削除したという通知があったという。
AppStoreはもともと極端に性的なアプリを認可してこなかったが、今回さらにその審査基準を厳格にしたもようだ。
Business Media誠の「電子書籍が普及、または普及しない理由」という記事を興味深く読んだ。記事によると、電子書籍は「普及しない」と考える人は18.9%、普及するかどうか「分からない」と答えた人は37.5%もいたようだ。
分からない？インターネットによって生活がまだそれほど変化していない大半の人にとっては、まだ分からないのかもしれない。でもネットの急速な変化に伴なう痛みを経験したことのある人には、長期的に見て電子書籍が普及するのは当たり前の話。当たり前過ぎて、議論にもならない。
だって考えてみてほしい。スタートレックのミスタースポックが紙の新聞や雑誌、本を読んでるところって想像できるか？
アゴラに寄稿しました。続きはアゴラで
企業向けプラットフォーム提供の米Salesforce.comは、BtoB企業向けのSNSの試験運用を開始した。見た感じはFacebookやMixiのような造り。ソーシャルメディアマーケティングはBtoC企業向けだけのものだと理解している人が多いが、BtoB企業向けのソーシャルメディアとしてどの程度の成果を上げるのか注目される。
Salesforce.comは昨年10月に企業向けFacebook型サービス「Chatter」を発表。今回のサービス開始は、限定100社を対象にした試験運用で、正式スタートは年内を目指しているという。
ネットを使って国民の声を集める仕組みとして経済産業省が昨年秋に実証実験を行った「アイデアボックス」。その際に「電子政府」についての政策アイデアを募集したところ、かなりの成果を得た。そこで経産省では、同様の仕組みでIT政策全般についてのアイデアボックスを２月２３日からスタートさせることになった。
ユーザーの伸びに陰りが見られるといわれたTwitterだが、今年に入って利用者数が再び上昇し始めたようだ。
米TechCrunchが調査会社ComScoreの最新統計として伝えたところによると、Twitterのホームページへアクセスした人の数は前月比８％増の7350万人だった。１年前は600万人だったことを考えると、昨年１年で急成長を遂げたことが分かる。
プライバシー保護などを目的に設立された米民間調査組織の電子プライバシー情報センター（EPIC）は、Googleが始めたTwitter風のサービスGoogle Buzzがユーザーのプライバシーを侵害している可能性があるとして米連邦取引委員会（FTC)に調査を要請する文書を提出した。（関連情報：EPICの発表文「EPIC Urges Federal Trade Commission to Investigate Google Buzz」
それによると、Googleは同社の電子メールサービスgmailのユーザーの個人的な情報を、同社のソーシャルネットワークサービスGoogle Buzz上で公開情報として扱った、という。これはプライバシーの侵害で「アンフェアで詐欺的行為」にあたるとして、FTCに調査を要請している。
Microsoftが発表した携帯電話向けの基本ソフト（OS）「Windows Phone７」は、見た目だけが画期的というわけではない。同社のこれまでの携帯電話OSと比べてビジネスマンではなく一般消費者を意識した設計になっているほか、iPhoneなどの他社スマートフォンと比べてソーシャルメディアとの連携を強めていることなども、目新しいポイントだ。
前のバージョン向けのアプリとの互換性を絶ってまで新たな設計思想の採用に踏み切ったもようで、Microsoftは今後のモバイルOS市場の主要プレーヤーの座に返り咲いたという評価が一般的だ。しかし一方で競合iPhoneの大型バージョンアップも控えており、Windows Phone 7の年末発売までにMicrosoftが超えなければならない課題も多い。
米Microsoftが、モバイル向け基本ソフト（OS)の「Windows Phone 7」を発表した。搭載携帯電話は、今年のクリスマス商戦には発売になるという。 Windows Phone 7は、同社の音楽プレーヤーZune HDの昨日が搭載されているほか、ゲーム機のXboxの要素も搭載しているという。検索エンジンは、Googleから徐々にシェアを奪いつつある同社のBingが搭載される。 しかし何よりもすばらしいのはその見た目（ユーザーインターフェース）。百聞は一見にしかず。下の動画を見てください。
AdobeのFlashエバンジェリストLee Brimelow氏のブログ「TheFlashBlog」によると、Adobeはバルセロナで開催中のMobile World CongressでFlash Player10.1とAdobe AIR for Androidを発表した。Flashは動画表現技術の一種で、これまでもAndroidケータイ上のブラウザで動作するが、今回発表されたのは、新しいバージョンのFlashと、Androidケータイ向けのアプリに利用できるFlash技術だ。
おもしろいのがこのブログの中にある「Google has made a great choice partnering with Adobe（GoogleはAdobeとパートナーになるというすばらしい選択をした）」という表現。同氏は、Appleのタブレット型パソコンiPadがFlashに対応しないことを批判するエントリーをアップして注目を集めた人物。（関連記事：Flash未対応のiPadのウェブ体験は「最高」じゃない＝Adobe社員がポルノサイトなどを例に批判
Appleのスティーブ・ジョブズ氏はFlashに不満を持っていると伝えられるが、Flashに友好的でないAppleに対する皮肉なのだろうか。(関連記事：Googleの「悪者にならない」はうそ＝ジョブズ氏（米Wired））
Appleに関する情報では最も影響力があるとされる米著名ブロガーのJohn Gruber氏が、サンフランシスコで開催されたMacworld Expo 2010の中で行った講演が話題を呼んでいる。
Appleが抱える10の課題をリストアップした内容で、スティーブ・ジョブズ氏の強すぎるリーダーシップに関する不安から、巨大になり過ぎたiPhoneのアプリ市場AppStoreが抱える問題まで、独特の分析を交えながら語ったようだ。
Silicon Alley InsiderやMacworld、CNNなどで広く伝えられているが、個人的には、Appleが先日発表したタブレット型パソコンiPadがいずれ現在の主力パソコンであるMacintoshに取って代わるという予測がおもしろかった。それでは、１つ１つの意味するところを見ていくことにしよう。
GoogleがTwitter風サービス「Buzz」を発表してからまだ４日しかたっていないが、プライバシー問題に関する批判を受け機能を次々と改良している。米国時間１３日付のGoogle公式ブログによると、人気メールサービスgmailからBuzzの機能自体を削除することも可能にするという。
公式ブログによると、gmailのコンタクトリストのユーザーが自動的に友人関係に含まれる初期設定を取り消すことが決定されたほか、写真共有サービスのPicasa上で公開した写真がBuzz上に自動的に表示されたり、RSSリーダーのGoogle Reader上で共有設定になっているお気に入りのウェブページのアドレスをBuzz上に自動的に表示される初期設定が取り消されることになった。
英Financial Timesは、Appleが同社の音楽配信サービスiTunesを通じて一部のテレビ番組を1ドルで販売する予定と報じた。パソコンで好きなときにテレビ番組が格安料金で見れるようになるほか、iPodやiPhoneなどのモバイル機器に転送して視聴することも可能。アップルの新製品タブレット型パソコンiPadの発売に合わせ、３月末から1ドル番組配信を開始する可能性が高く、手元のタブレットでテレビを楽しむという新しいテレビの視聴形態が普及するかもしれない。
Googleマップで町の風景を表示するGoogleストリートビュー機能のためにカメラを積んだトラックが世界の町を走り回っているのだが、ストリートビューのチームが出没するのは街中だけじゃなかった。Googleはなんとストリートビュー用カメラをスノーモービルに搭載し、１２日から開催されるバンクーバーの冬季オリンピックの会場を事前に撮影して回っていたのだという。
Googleが発表したTwitter風サービス「Google Buzz（バズ）」。Googleの人気電子メールサービスの１つのコーナーとして２、３日以内にサービスが開始されるもようだが、iPhone上では一部機能が既に利用可能だ。すべての機能がまだ使えないということに原因があるのかもしれないが、その評価は人によって、天と地とほど分かれる。果たして、その真価は？
Googleが発表したTwitter風サービス「Google Buzz（バズ）」はモバイル版も用意されているが、パソコン版を簡略化したものではなく、位置情報や音声入力を核にした新しいサービスになるという。音声版Twitterのようなものになるわけだ。 パソコン版は、２、３日後から、gmailの一部機能として追加される予定だが、モバイル版は既にサービスが開始されており、日本からでもiPhoneで利用できるようになっている。iPhoneのブラウザでGoogle検索すれば、キーワード広告が表示されるので、そこからアクセスできるほか、Googleのモバイルサイトの「Google.com in English」と書かれた部分をタップして英語版に切り替えると、Google Buzzのロゴが表示されるし、上のタブの部分の黒の逆三角形のマークをタップすると、その他のサービスの中にBuzzが表示される。
GoogleがTwitter風サービス「Buss（バズ）」を<a href="http://googleblog.blogspot.com/2010/02/introducing-google-buzz.html">発表</a>した。
BuzzはGoogleの人気電子メールサービスgmailの中の１つのコーナーとして組み込まれ、自分が既に頻繁にメールをやり取りする相手をBuzzの仲間として設定することが可能。情報をやり取りするグループを新規に１から作っていく必要がない。また情報発信のレベルを、一般公開もしくは少人数の仲間限定に設定することができる。
Buzzは、写真共有サービスのpicasaやFlickr、動画共有サービスのYouTubeなどとも連携しており、リンクをたどってこれらのサービス上に移動しなくても、Buzz上で写真や動画を表示することが可能だ。
