住太陽さんの小説全文
ＳＥＯの第１人者でカリスマブロガーの住・太陽（すみ・もとはる）さんが自由都市文学賞を受賞した小説「他人の垢」が、全文オンラインで読めます。（こちら）
で、読みました。感動しました。泣きました。ええ話やなあ・・・。
住太陽ってすごすぎ！
Traffiqの新しい広告マーケットプレース
米Redherringの記事「Traffiq Launches New Ad Exchange」から。
広告マーケットプレースの新しいベンチャーTraffiqの話。
これまでの広告マーケットプレースと違う点は、①登録していない人でも市場を見ることができる②広告枠の事前の売買が可能（先物？）③売り手に課金の３点。
①については以下のような引用があるけれど、正直言ってよく分からん。登録してない人が見ても何のメリットもないように思うけど。
Mark Kahn, Traffiq CEO, said this open information policy is in reaction to his experience with blind ad networks that give buyers little control over inventory and give sellers little control of their results.
“In an open market, market forces will rule the day,” Mr. Kahn said. “You get the truest value for the inventory that the market will bear. We democratized access to data so everyone will have the same data.”
②はいわゆる先物取引。これってすごいかも。
Because Traffiq sets up its auctions ahead of time for that remaining 70 to 80 percent, the bulk of that inventory can be sold at very good rates, Mr. Kahn said. Everything up to about the last 10 percent, which is at the last minute unloaded, can be sold this way.
Google、Microsoftは広告代理店の領域に攻め入ろうとしているのか
という米AdWeekの記事（「Are Web Giants Looking to Edge Out Ad Agencies? 」）
Google last week confirmed the development of a "Creative Lab," charged with developing ad concepts using its many products and technologies. To head the effort, Google poached Ogilvy & Mather New York president Andy Berndt
グーグルは、広告のコンセプトを開発することを目的にした「クリエイティブ・ラボ」という部署を新設し、広告業界の大物をリクルートしたらしい。（超意訳byゆかわ）
大手広告会社は、競合の広告会社よりも、グーグルやマイクロソフトを警戒し始めた、らしい。
グーグルは今まで検索連動型広告の市場を押さえていたんだけど、最近ではブランド広告の市場まで狙っているのではないのか、と見られている。ビデオを表示できる広告ウィジェットなんかも開発したようだし。
It has a similar "ad creation marketplace" for video spots, and last week introduced a way for advertisers to make their own print ads for newspapers.
動画広告の制作マーケットプレースなんかも持っているし、広告主が新聞向けの広告を自分で作れるようなサービスも始めたみたい。
グーグルほどではないにしろマイクロソフトも警戒されているらしい。あまり警戒されないように、マイクロソフトは傘下の広告会社アベニューＡレーザーフィッシュを売却するのではないかという憶測もあるようだ。
Several agency executives and industry analysts said they still harbor doubts that Microsoft will keep Avenue A/Razorfish, since it is not critical to its goal of being an ad operating system, presents a conflict with a Microsoft unit negotiating to buy media from other Microsoft units, and potentially alienates agencies uneager to fund a competitor by buying from Microsoft. Peter Kim, a Forrester Research analyst, said, "Let's watch that play out," adding he would predict Microsoft sells or spins off the agency.
以上のような部分がちょっとだけ面白かった。
But for all the talk about technology, many agency executives remain sanguine that tech companies can't replicate agencies' combination of creativity and unbiased strategy.
Micrsoft's McAndrews agrees. "People who believe that all agencies do today can be replaced by a technology solution are just wrong," he said.
でこの記事の最後のまとめである。「広告会社のサービスのすべてを技術が代替できるわけはない」－そんなのあったりまえ。あったりまえ過ぎて、笑えた。
攻め入られる側の人たちは、非常に警戒しながらも、「それでも全部持っていかれることはないよね」と、自分たちの存在意義を確認したがるもの。メディア業界の取材で、いやというほどこの態度を目にしてきた。
で、メディア業界にも広告業界にも言えることは、攻め入ってきた企業にビジネスを一気にごっそり持っていかれることはない。攻め入ってきた企業は、攻め入られている企業が手をつけていない部分の新しいビジネスをまず取っていくんだ。そしてそのあとで、ゆっくりと時間をかけて、攻め入られている企業の持ち分にも手を出し始める。でもすべてを持っていかれることはない。
これはメディア業界、広告業界に限らず、破壊的テクノロジーに見舞われた業界の一般的な推移なんだ。
ビデオ！ＩＴ潮流－etologyのBrock Purpura氏
広告マーケットプレースの米etologyのBrock Purpuraさんのビデオポッドキャスト。英語の字幕をつけるのが結構面倒だった。あーしんど。だれかお手伝いしてくれる人がいれば、ありがたいんですけど。だれのためにこんなことしているんだろうか。だれかのためになっているのだろうか、と自問する瞬間でした。
「ブロック・パープラ氏映像ファイル」 
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学習能力を持つアドサーバー－etologyブロック・パープラ氏
広告マーケットプレースの米etologyのＣＥＯブロック・パープラ氏がthe New Context Conferenceに参加するため来日中なので、インタビューさせてもらった。
いろいろ編集するのが面倒なので、今回の音声ポッドキャストは全編英語です。ごめんね。
その代わり、字幕入りのビデオポッドキャストを明日以降にアップします。
また「イー訳」（いい加減・訳by湯川）を下に掲載しますので、「イー訳」を見ながら英語リスニングの勉強とあきらめて音声ポッドキャストを聞いてみてください。
etology（イートロジー）
web2.0的コンセプトの広告マーケットプレース。
そのやり方はebayに似ている。ebayは売り手と買い手が集うプラットホーム。物品を売買するための市場とツールを提供している。etology
は物品の代わりに広告枠を売買する市場やツール、機能を提供するサービスと思ってくれればいい。
広告主はetologyのサイト上で、広告枠を販売しているいろいろなサイトの情報を閲覧することができる。そしてその場でどのサイトに広告を出稿したい
かを決め、その場で広告を作成する。そしてその場で支払う。それだけですぐに、それらのサイトに広告が表示されるという仕組みだ。
サイト運営者は、etology上で自分のサイトの紹介ページを作り、広告枠の価格を決める。etologyはそれをマーケットプレース上に公開する。
つまりetologyは広告主と媒体社を結ぶソリューション・プロバイダーだ。
グーグルのadwards
adsenseに似ているところもあるが、大きな違いはetologyはすべての情報を公開しているところだ。ユーザーはマーケット上で他社のサイトや価
格を見ることができる。他社のサイトの価格を参考にして、サイト運営者が自分のサイトの広告枠の価格を決める。われわれが価格を決めるわけではない。
競合社としてはadBriteがある。ほかの広告マーケットプレースとの違いは、われわれはソニューション・プロバイダーであるというところ。ほかの広告マー
ケットプレースは広告代理店としてスタートしているところが多い。契約している広告主や媒体社のためにマーケットプレースを運営しているような側面があ
る。それに比べてわれわれは、まずマーケットプレースありき。われわれ代理店からマーケットプレースに移行中のようなところは、われわれの仕組みに比べて
透明性が欠ける傾向にある。
会社の経緯を話せば、システムが動き出して２年足らず。現在１日に１０億件の広告を１万２０００サイトに配信している。２年間でここまで達成するようになった。
われわれのアドサーバーは、広告主が求めるような一般的なターゲティング機能に加え、より高度なインテリジェント機能も装備している。一般的なターゲティ
ング機能とは、地理的なターゲティング、サイト別のターゲティング、ユーザータイプやカテゴリーなどによるターゲティングだ。
一方でより高度なインテリジェント機能とは、どのサイトでどの広告主の広告の効果があるのかをフィードバックデータから把握する技術だ。広告を数多くのサ
イトに掲示し、どのサイトのどの広告から購買ページに飛んできたユーザーがどの商品を実際に購入したのかなどのデータをクッキーなどの技術を使って収集し
ている。それらのデータを基に、購入率が高くなるためにはどのようなサイトにどのような広告を掲載すべきを自動的に判断し、それに基づいて広告配信を最適
化する、という技術だ。つまりオンラインで購入した消費者は、どのサイトのどの広告を通じてやってきたかをわれわれはすべて把握している。その情報に基づ
いて広告キャンペーンを最適化できるわけだ。購買の意志を持った消費者を送り込んでこれないサイトの広告は、取り下げればいい。反対に購買の意志を持った
消費者を多く送り込んでくるサイト上には、より多くの広告を出稿すればいいわけだ。
またわれわれのシステムは、こうしたデータから自動的に学習できるようになっている。一度、靴の広告で得たデータを元に、別の靴の広告キャンペーンを効果
的に展開できるわけだ。つまりより多くのサイトが参加すればするほど、より多くの広告主が参加すればするほど、われわれのシステムは学習を繰り返しよりイ
ンテリジェントになるように設計されている。この技術をわれわれは、quantum
optimization技術と呼んでいる。まだ初期段階の技術だが、データを集めれば集めるほど、いろいろなことが可能になる。どのように発展させるか
については、いろいろと考えがある。例えば、ある種の広告主のパーフォーマンスパターンと別の広告主のパフォーマンスパターンが似ていれば、類似カテゴ
リーに入れるなど、ということだ。（データマイニングのようなものかも）
われわれのビジネスモデルはロングテール広告。大きなサイトのプリミアム広告に関しては、サイト自体が販売したり、強力な広告代理店が販売したりするの
で、われわれのマーケットプレースを利用する必要はない。われわれのマーケットプレースは、代理店が取り扱わないような中小の規模のサイトが広告枠を販売
するためのものだ。
－広告事業に注力するヤフー、グーグル、マイクロソフトなどの大手にどう対応するつもりか
やってみて気づいたことは、サイトにとってつきあう広告会社は１社ではだめだということ。etologyを利用するサイトの多くが別の広告マーケットプ
レースや広告代理店、グーグルアドセンスなど、複数の広告の仕組みを利用している。そのほうがより多くの種類の広告主とつきあえるし、異なる技術の利点を
利用できるからだ。われわれが調べた結果、より多くの収益を上げるためには複数の広告会社とつきあうほうがいいということが明らかになっている。というこ
とは、今後複数の広告会社が生き残れる可能性が大きいということだ。
また大手のサーチ・マーケティング会社は、われわれを使う傾向にある。われわれを通じて広告の一部を出稿するのだ。なぜならわれわれのレベルの広告はマー
ジン率が低すぎて、大手には魅力的ではない。それに透明性が問われる事業なのも彼らには不都合。儲けが少ない、透明過ぎるなどの理由から、われわれの領域
に彼らが入ってくるとは思えない。この領域に入ってくるより、われわれを利用したほうが大手にとっては都合がいいからだ。そういう意味でも大手をそれほど
脅威とは感じていない。
－３年後に米国のオンライン広告業界はどのような形になっていると思うか。
グーグルの天下だね（爆笑）。
冗談はさておき、僕はインターネット広告業界というものは３レイヤーに分かれていると思っている。一番上は、グーグル、マイクロソフト、ヤフー、それに大
手メディア企業が入ってこようとしている。２番目のレイヤーは、過去５年から１０年間に登場してきたオンライン広告の会社だ。３番目のレイヤーには創立５
年にも満たないような新しい広告の会社が存在する。興味深いのは、２番目のレイヤーの企業の多くが過去６ヶ月くらいの間に一番上のレイヤーの企業に買収さ
れたということ。２番目のレイヤーが空になっている。今後はそこに３番目のレイヤーの企業が上がっていき、成長するのだろう。その段階で１番目のレイヤー
の企業に買収される企業もあるだろうし、独立系のまま成長し１番目のレイヤーに上がっていく幸運な企業もあるだろう。
インターネット広告はコモディティ経済のモデルだ。ほかのコモディティ経済のルールが当然ながら、インターネット広告の世界にも適用される。そのルールと
は、価格が需要と供給の関係で決まるということや、多くの統合があるということや、規模の経済が存在するということなどだ。規模の経済とは、多くを持つ者
がより多くを得ることができるということだ。ということは、今後も企業買収、統合が続くのは間違いない。
－グーグル、ヤフー、マイクロソフトの中ではどこが優勢か？
個人的にはグーグルのような気がする。彼らが今一番乗りに乗っているから。従業員はハッピーだし。強いチームを持っているから。
－プレミアム広告や、従来型メディアの広告も、広告マーケットプレースに乗ってくるのだろうか。
そうは思わない。人手で対応しても十分利益を得られるだろうから。ターゲティング技術が向上し、マーケットプレースに出展する効果が上がれば話は別だが。
「ブロック・パープラ氏音声ファイル」 
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ビデオ！ＩＴ潮流－メールｄｅギフトの白形知津江さん
広告会社は変われるか
広告会社は変われるか―マスメディア依存体質からの脱却シナリオ
技術が専門でもなく、しかも６０歳を超えた方で、ここまでメディアと広告の変化の本質を理解している方とは会ったことがない。すばらしいと思いますよ。本当に。
もちろん個別の技術の動向や具体的処方箋に関しては、異論はあります。
「Googleに勝ってeプラットホームの覇者になる」ってのが、なんだかなーという感じです。まあそういう結論にしたい気持ちは非常によーく分かりますが。
メールでギフトが送れる！－白形知津江氏
株式会社メールｄｅギフトの白形知津江さんを取材したポッドキャスト。白形さんは、ほんとうに優秀な方だなと思う。これからの活躍が楽しみ。
「白形知津江氏音声ファイル」
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広告は「枠」の売買から「人にリーチする権利」の売買へ
DM Newsの「The next generation of online advertising: the lead exchange」という記事を読んで。
オンライン広告の未来は、広告マーケットプレースだと述べているんだが、具体的には、広告マーケットプレースには次の２つの利点がある、としている。
１つは、dynamic pricing。価格がリアルタイムでころころ変わるということ。市場価格で広告枠を購入できるので、フェアだということだ。
２つ目は、intelligent bidding。コンピューターの支援を受け、入札の判断をより効率的に行えるということ。具体的には、広告枠の過去のパフォーマンスや、広告主の予算に従って自動入札できたり、いろいろな投資モデルを表示してくれて、その中から広告主のプランに合ったものを選択できるようになる、ということらしい。
It’s only natural that advertising take this route, the ad exchange allows buyers to maximize return on investment through dynamic pricing and intelligent bidding, automating the setting of bids based on past performance and budgets, and making it easier to select the best pricing models for the investment.
さらにこの記事は、広告マーケットプレースのさらなる先には、「広告枠」ではなく、「特定の消費者にリーチする権利」が売買されるようなマーケットプレースになるのではないか、と予測している。
メディア側は、クッキーを使って特定のユーザーの行動履歴を把握している。その行動履歴からユーザーの属性を判断し、そのユーザーにリーチする権利をマーケットプレース上で販売するようになる、というわけだ。
例えば、あるユーザーがマンションに関する情報のページへばかりアクセスしていれば、マンション購入を検討しているユーザーであることが分かる。メディアサイトがそのユーザーにリーチする権利をマーケットプレース上で売りに出したところ、あるマンション販売業者がその権利に入札し、落札したとしよう。次にそのユーザーがそのメディアサイトにアクセスしてきた際には、どの情報を閲覧していたとしても、落札したマンション販売業者の広告が表示されることになる、という仕組みだ。
出版に向けた資料原稿です。引用にはご注意ください。誤字、脱字、事実誤認などのご指摘は大歓迎です。
広告会社に脱皮するためＡＯＬがニューヨークに本社を移転
米グーグル、マイクロソフト、ヤフーといった米ＩＴ大手が軒並み広告配信業務に力を入れる中で、ＡＯＬが広告業界のメッカ、ニューヨークに本社を移転すると発表した。
これまで買収してきたAdvertising.comや、TACODA、Third Screen Media、Lightningcast、ADTECHなどといった広告関係の企業を統合し、いよいよニューヨークで広告事業に本腰を入れるようだ。
The realignment marks the final stage in AOL's transition
from an access business to a global, ad-supported Web company.（この統合は、ＡＯＬの「ネット接続業者」から「世界的な広告ベースのウェブ企業」への脱皮が、最終段階に入ったことを示している）
統合したサービス母体は、「Platform A」という名前で呼ばれる。具体的には、はディスプレー広告（バナー広告）ネットワーク大手のAdvertising.com、 行動ターゲティング技術のTACODA、モバイル・メディア・ネットワークのThird
Screen Media、動画広告配信技術のLightningcast、広告配信技術のADTECHの資産を統合し、１つのプラットホームとし、顧客のニーズに応えていくとしている。.
米ＩＴ大手が次々と広告業界に参入している。消費者のニーズの多様化、ソーシャルメディアに代表される新興メディアの爆発的な普及・・・。「大衆」という存在が劇的に細分化される中で、広告という情報を効率的に細分化された消費者層に送り届けるには、テクノロジーが不可欠。ＩＴ革命の津波は、次に広告業界の方向に向かって大きくうねり始めたようだ。
出版に向けた資料原稿です。引用にはご注意ください。誤字、脱字、事実誤認などのご指摘は大歓迎です。
セカンドライフ内で世界柔道
いろいろと上がってくるなあ。いやーおもしろい。
でもこういうコンピューターグラフィックを比較的簡単に作れるってところが、セカンドライフの１つのメリットなんだろうと思う。
でもせっかく作ったコンテンツなのに、１８日にはおろしちゃうそうです。権利関係のからみなんだろうけど、なんだかもったいない気がする。
ヤフージャパンのオープン戦略
もう何年も前の話になるけど、マスメディア企業は個人情報の管理業務を基幹業務にすべきだ、というエントリーを上げたことがある。そのエントリーには、新聞関係者から「そんなことは新聞がすべきことではない」という反論のコメントが寄せられていた。
しかし従来型のマスメディア企業に代わってネット上の新興メディア企業は、個人的な情報の管理業務が基幹業務になりつつあるようだ。
ヤフー・ジャパンは、できるだけ多くの情報を自社サイトに集めることで、ユーザーに自社サイト内を巡回してもらい自社サイトのページビューを上げる戦略を取っていたが、最近では他社の友好サイトにユーザーを流すオープン戦略に切り替えている。
ちょっと横道にそれるが、ヤフーなどのポータルは、ポータル（玄関、入り口）という名前が示す通り、９０年代半ばはユーザーがネットにアクセスする際の最初のページになる戦略を取っていた。検索やディレクトリーがサービスの中心で、他のサイトを紹介する「案内サイト」的な謙虚な（？）存在だった。
それが途中から、あらゆる情報を自社サイト内に抱えるようになり、できるだけユーザーを自社サイト内で巡回させるように努めた。ネット上のほかのサイトへの案内窓口ではなく、自社サイト自体が最終目的地であることを目指したのだ。米国でもそのころからポータルは「玄関」ではなく「デスティネーション（最終目的地）」に変わった、という論調が目立つようになった。
それで僕もこのころから、記事を書く際に「ポータル（玄関サイト）」から「ポータル（総合情報サイト）」に表記を変えた。
そのポータルが再び、他のサイトへユーザーを流し始めたわけだ。
具体的には、ニュースサイトなどの情報サイトからコンテンツを提供してもらう一方で、それぞれの提供コンテンツの関連情報としてリンクを掲載することを情報サイト側に認めたのだ。例えば時事通信の配信記事「阿部首相が辞意を表明」がヤフー上に表示された場合、その記事の下に関連情報として数個のリンクが表示されている。そのうちの一つに、例えば「自民党総裁とは」という見出しがあったとしよう。それをクリックすれば、ユーザーはヤフーから離れて、時事ドットコム上の「自民党総裁とは」という記事にアクセスする仕組みになっている。時事ドットコムのようなサイトにとっては、ヤフーから膨大なアクセスが流れてくるわけで、非常にありがたい話だ。しかし、ヤフーにとっては、ユーザーを他社サイトにみすみす逃がすことになる。
なぜそのような戦略転換に出たのか。
それはユーザーを流した先の情報サイトにヤフーが広告を配信する契約を結んでいるからだ。そして広告配信料としてヤフーにも広告料金の一部が入る。ヤフーはメディア会社でありながら、広告配信会社でもあるわけだ。
ヤフー・ジャパンが、こうした広告配信業務を始めたのは、２００６年のこと。最初はITmedia、Impress Watchと始まったこの業務は、今年１０月には産経イザ！、毎日jpなども参加し、２４サイトになる。こうした友好サイトをヤフーは、「Yahoo!メディアネットワーク」のパートナーと呼ぶが、パートナーはもちろん今後も増やしていく方針だ。
パートナーサイトにとってヤフーの広告配信を受けるメリットは、関連リンクでヤフーから流れてくる膨大なアクセス件数だけではない。配信される広告自体が非常に効果が高く、広告収入増大につながるというメリットも大きい。広告効果が高いのは、ヤフーが行動ターゲティングという技術を使っているから。ヤフーは同技術を独自に開発し、２００６年から本格的に広告配信に応用している。
行動ターゲティングとは、ユーザーがどのような情報にアクセスしたかを記録することにより、そのユーザーの属性を把握することだ。そうすることによって、その属性に沿った広告を配信することができる。例えば、あるユーザーが自動車に関する情報にアクセスすれば自動車に関心のあるユーザーということが分かる、ということだ。そのユーザーが子育ての情報や中学受験の情報にアクセスしていれば、子供が成長し、より大きな車への買い替えを検討している可能性がある。そのユーザーに向けてワゴン車の広告を打てば、効果が高いのは当然だろう。
ヤフーの強みは、非常に多くのユーザーと非常に多くの情報を抱えていることである。この強みを活かし、ユーザーのヤフー内での行動履歴という個人的な情報から、ユーザーを９００ものユーザーカテゴリーに分類している。しかも7月からは、ヤフーが持つ属性情報と組み合わせることによって、より細かなセグメント化が可能になっている。例えば、コスメ情報にアクセスしたユーザーのうち、ヤフーＩＤの登録情報から２０代の女性だけを抜き出して、２０代向けコスメの広告を打てる。あるいは、マンション情報にアクセスしたユーザーのうち、ＩＤ登録の際に入力されている郵便番号や利用しているパソコンからのインターネット上の住所（ＩＰアドレス）などの情報を組み合わせることにより、新築マンション購入意欲のある大阪在住のユーザーを特定することも可能だ。
属性を特定したこれらのユーザーがパートナーサイトに飛んだとしても、そのパートナーサイト上で、２０代女性向けのコスメの広告や、大阪近郊の新築マンションの広告を表示することができる。当然、広告効果は高く、パートナーサイトの広告売上も向上するわけだ。
こうしたターゲットされた広告だけではなく、ヤフーはヤフーＩＤや、オンライン決済サービスのヤフー・ウォレットなどのサービスも、パートナーサイトに公開していく方針だ。
パートナーサイトは、ヤフーＩＤやウォレットを自社サイトで利用可能にすれば、自社でＩＤ登録機能や決済機能を設置する必要がなくなる。そしてなりよりも、ユーザーの個人情報を抱える必要がなくなるわけだ。個人情報の流出がスキャンダルとして大きく報道される時代である。できれば個人的な情報を持ちたくない、恐くて持てない、というサイトが増えている。自分たちだけではその情報を利用してターゲット広告を打てないのであれば、なおさらである。ヤフーは、そうしたサイトに変わって個人的な情報を管理し、個人的な情報に基づいてターゲットされた広告を配信していくわけだ。
僕が何年か前に考えた、これからのマスメディアの基幹業務をヤフーが担い始めたわけだ。グーグルも同様に、検索キーワードなどの情報に基づいてユーザー属性を把握して、属性に合った広告を表示しているし、他社のサイトやブログにまで広告を配信している。
つまりこれからの時代のオンラインのマスメディアとは、行動履歴のような個人的な情報を管理し、その属性にあった広告を他社に配信するメディア企業のことを指すようになるのではなかろうか。マスメディアの基幹業務は、個人的情報管理業と広告配信業になるわけだ。その２つの業務を提供する企業だけが、これからのオンラインのマスメディアであり、それ以外のメディア企業は、ターゲットメディア、ミドルメディア、ニッチメディアと呼ばれるようになると思う。
なぜなら個人的情報管理業と広告配信業で、収益を上げることができるのは、非常に多くのユーザーにリーチし、非常に多くの情報を扱うメディア企業だけだからだ。また逆に言えば、多くのユーザーと情報を持つマスメディア企業のビジネスモデルは、個人的な情報の管理業と広告配信業が最も有望だからだ。
日本では今のところオンラインのマスメディア企業への道を歩み始めたのは、ヤフー、グーグルだけ。ただmixiもその方向に動く気配を見せている。
日本のマイクロソフトは、ＭＳＮを優良コンテンツを集めたサイトにする考え。ミドルメディアを指向しているわけだ。ただ米国マイクロソフトは、個人的な情報の管理業務、広告配信業務に乗り出した。米国からの指示で日本のマイクロソフトもオンラインマスメディアへの道に進む可能性は高い。
出版に向けた資料原稿です。引用にはご注意ください。誤字、脱字、誤認を含むマチガイの指摘は大歓迎です。
上路健介氏、ONEDARI BOYS、和田亜希子氏、受賞おめでとう
今年のＷｅｂクリエーション・アウォードには、僕の大好きな人、尊敬する人が多く選ばれた。みなさん、おめでとう！！
なんか自分のことのようにうれしい。みんなすごいなあ。僕なんて、最後に表彰されたのは小学生のとき。虫歯が一本もない、ということでの表彰でした。
それにしても上路健介くん、やったね！「Web 人of the year」受賞、おめでとう。すごいじゃない！君の技能と熱意を評価し、尊敬、応援している一人としては、自分のことのようにうれしいです！
和田さんも「Web人賞」受賞、おめでとう。いい人が選ばれるのって、すごくうれしい！
ONEDARI BOYSのみなさんも「Web人ユニット賞」受賞。スゲー！！ 早速ONEDARI BOYSの一人、石谷さんから、「お祝いエントリーを書いて」というオネダリが・・・。恐るべしONEDARI BOYS！
それで石谷さんの写真とか探したんだけど、出てこない。仕方がないので、似顔絵を描きました。チャーリー・ブラウンみたいになっちゃった。
次の本、早くも暗礁に
広告マーケットプレースをテーマに本を書こうと調査、取材しているんだけど、分かってきたことは日本と米国の現状があまりに違うということ。
米ＩＴ大手が広告マーケットプレースの覇権をめぐり、激しい買収合戦を続けているのだが、日本にはまだまだその余波は来そうにない。
この状況を本にまとめるのには、どうすればいいんだろうか。
米国はすごいですよ、未来の広告インフラは経済のインフラとなりますよ、とは書ける。でも本の後半では、でも日本の現状はこうで、広告マーケットプレースなんてまだまだ関係ないです、広告マーケットプレースのことを考えている人は一握りです、てな論調になってしまう。あまりに尻切れトンボ。
米国へ取材に行って、米国の話だけで本にしてしまうか（取材費がないよう・・・）。
それとも日本に余波が訪れるまで、本にしないでおくか・・・。
どうしましょう。
モバゲータウンのマス広告は効果があった
以前どこかで、「モバゲータウンがマス広告を打っている。バカだなあ」というような感じのブログを読んだ覚えがある。「マスメディアを使って宣伝したネット上のサイトで、成功したところはない」というような話だったと思う。
でも、どうやらモバゲータウンは成功しているようだ。マス広告を打ち始めた直後にモバゲーの関係者から「利用者が増えている。ユーザー獲得コストとしてはマスメディア広告は非常にコストパーフォーマンスが高い」という話を聞いていたのだが、昨日、オンライン広告業界関係者と話していて、どうやらマス広告はモバゲーの広告売上にも非常にいい効果を生んでいるらしいというような話を耳にした。
オンライン広告の王者といえば、ヤフージャパン。オンライン広告の半分くらいを一人で独占しているようなんだけど、ヤフーの弱点は、若年層へのリーチが
弱いことらしい。広告主としては１０代の若者にもリーチしたいということで、ケータイサイトに広告出稿を希望するところが増えているらしいが、どのケータ
イサイトに広告を出していいのか分からない。まあ担当者レベルでは分かっているんだろうが、部長のハンコをもらう際に「モバゲータウンに広告を出すので」
と言えば、部長も「ああモバゲータウンなら知っているよ」ということでスムーズにことが進むらしい。
やっぱインターネット上、特にケータイのメディア事業では、広告主の決裁権を持つおじさんにも知られることが大事なんだなあ。しばらくはブランド戦略が大事ということか。
ミドル規模のサイトがページビューだけで勝負しても、たかが知れてるもんなあ。
キーワード広告でガチンコ
前のエントリーで、AppleのiPhone値下げで「早く買い過ぎて損した」って思ってる人に向けて電話メーカーのノキアが「ノキアにおいでよ」とキーワード広告をタイムリーに打った話を紹介したけど、Appleもキーワード広告を使って反撃に出たもよう。
日本から見ても実は表示されないけど、アメリカ国内でgoogleを使って「iPhone Price Cut」と検索すると、次のようなノキアの広告が表示されていたようだ。(*)
Sorry, Early Adopters
iPhone drops $200. Salvage yours
with free content at MOSH.
「新しい物好きのみなさん、残念でした。iPhoneが２００ドル値下げしました。損を取り戻すためにＭＯＳＨで無料コンテンツを楽しみましょう」（かなり意訳）
ところが、しばらくするとその上に次のような広告が今度はアップルから出稿された。
Congrats, Late Adopters
iPhone drops $200. Now you get all
the iPhone for 2/3 the price
「じっくり時機を待つみなさん、おめでとうございます。iPhoneは２００ドル値下げしました。３分の２の価格でiPhoneをお買い求めいただけます」（かなり意訳）
文言まで真似て、アップルがノキアの広告に対抗している。面白いねえ！！これを紹介しているサーチエンジン・ランドというブログも「最高だぜ！大会社がこんな感じのマーケティング手法を使うのは大好きさ」と絶賛している。
追記：どうやらアップルの広告と思われた広告は、ジョークだったもよう。(*)
didntyouhear.comというサイトの人物が出した広告だったよう。この広告をクリックすればアップルストアのサイトに飛んだので、みなアップルの広告と思ったようだ。なんのためにそんなことしたのかね。以上、コメント欄でkamexさんからご指摘いただきました。kamexさん、ありがとうございました。
さてちょっと真面目に広告ビジネスとして考えてみると、これはやはりすごいことだ。
著名ブログのpronet advertisingは、
「ウェブがテレビや印刷媒体よりも重要な広告媒体になりつつあるということだ」と指摘している。Appleがテレビや印刷媒体に「iPhone５９９ド
ル」という広告を打っていれば、３９９ドルに変更するのに大変なコストがかかるし、印刷媒体なら次の号まで待たなければならないからだ。
「だからテレビと印刷媒体は過去の遺物なんだ」とこのブログは主張している。
僕はまあ過去の遺物とは思わないけど、リアルタイム広告って確かに将来性があると思うね。
広告マーケットプレースの利点の１つはリアルタイム性
アップルがiPhoneを５９９ドルから３９９ドルに値下げした。６月末の発売からわずか２ヶ月余り。iPhoneを既に買った人たちは、わずか２ヶ月で２００ドルの価値を消費したことになるわけで、中には「損した」と感じたユーザーもいたことだろう。
実際、アップルコンピュータに抗議メールが多く寄せられたようで、スティーブ・ジョブズ氏は急きょ、既に購入したユーザーに対してアップルストアなどでの１００ドル分の商品を購入する権利を与えるという異例の声明を発表を行った。(*)
強力なリーダーシップを持つジョブズ氏だからこそできた迅速な対応だが、それ以上に異例のスピードを見せたのが競合ノキアの宣伝、広告部門だ。
TechCrunchによると、米グーグルで「iPhone」「price」「drop」とキーワードを入力し検索すると、「アーリー・アダプターの皆さん、お気の毒でした。MOSHで元を取り返しましょう」と大きく表示されるようだ。(*)
MOSHというのはノキアが提供するケータイＳＮＳらしいが、ノキアはグーグルの検索連動型広告アドワーズで、これらのキーワードの組み合わせに対し広告をタイムリーに出稿したわけだ。
TechCrunchも「Nokiaのマーケティング部門は機を見るに敏である」「『怒れるiPhoneユーザー』が大挙してNokia Moshに殺到する兆候は見られないものの、Nokiaのマーケティング部門の頭の回転が速いことは認めざるをえない」と評価している。
こうした迅速な広告を打てるのも、アドワーズが広告枠と広告主をマッチングさせる一種の広告マーケットプレースだからだ。
広告マーケットプレースが普及すれば、こうしたリアルタイム性の高い広告を打てるようになる。広告の形がまた１つ変わろうとしているわけだ。
ソーシャルメディアの時代って言ったでしょ
E-Commerce Timesの「ソーシャルメディアって儲かりまんがな」という感じの記事。
When News Corp.'s Fox Interactive Media unit reported its first annual profit earlier this year, a message was sent to naysayers everywhere about the future of online advertising
世界最大のＳＮＳ「マイスペース」を傘下に持つニュース・コープのフォックス・インタラクティブ・メディア社が決算を発表したところ、好調な利益の大半をマイスペースが稼ぎ出していたことから、急に「ソーシャルメディアって儲かるんだ」という機運が米国で高まっているというような話。
"If anything, we may be raising our estimates for social network ad spending based on the good results at Fox Interactive and also the increasing popularity of Facebook, which is becoming one of most popular sites on the Internet," Debra Aho Williamson, a senior analyst with eMarketer, told the E-Commerce Times. "All those additional users translate into additional page views, and advertisers are very interested in that."
調査会社のeMarketerの人も、ソーシャルメディアの広告市場の予測を引き上げないといけないね、って言っている。social networkって言葉使っているけど、YouTubeもsocial networkって定義しているので、SNS、YouTube、ソーシャルブックマークなんかを含むソーシャルメディア全体の話をしているものと思われ。
Monthly page views have reached 40 to 45 billion at MySpace, noted Andrew Frank, research vice president with Gartner (NYSE: IT)
, so even if they average CPMs (cost per mille, or cost per thousand viewers) of just $1, "you're still talking about millions of dollars a month in ad revenue at the low end," he told the E-Commerce Times.
マイスペースの月間ページビューだけでも４００億から４５０億というから、単純計算しても月当たり最低数百万ドルは儲かっていることになる、とガートナーの人も言っている。
MySpace currently accounts for about 81 percent of social networking traffic and about 58 percent of advertising revenues on such sites, according to eMarketer. U.S. advertising spending on the site has increased from US$190 million last year to about $525 million this year, the firm says.
マイスペースの広告売上だけでも昨年の１億９０００万ドルから５億２５００万ドルに急拡大しているそうな。ニュース・コープはウハウハだろうな。
Companies worldwide will spend $1.2 billion advertising on social networks this year, up from just $445 million in 2006, eMarketer says in a May report. By 2011, the figure will be $3.6 billion, the firm estimates. In the United States, advertising on social networks as a proportion of total online ad spending will increase from 2.1 percent in 2006 to 6.9 percent in 2011, eMarketer says
世界市場でみると、ソーシャルメディアの広告は昨年は４億４５００万ドル。それが今年は１２億ドルに拡大するとeMarketerは予測している。米市場でなら、ソーシャルメディア広告はオンライン広告全体の2.1%（昨年）から２０１１年には6.9%になる見通しという。
へー、儲かるんだね。「ＩＴ潮流」も広告収入がもっと増えないものかしら。
ちょっと別件で気になることをメモ。
"I think Google's strategy probably is a little more indirect than just having it be profitable on a stand-alone basis," Frank explained. "I think they see YouTube as way to not only monetize traffic but also make it easier for some of their advertisers to get into the video ad space. It's hard to measure the profitability because that's an indirect contribution."
GoogleにとってYouTubeの価値はページビューからくる広告収入だけではない、広告主に動画広告を始めさせるためにYouTubeを利用するんだから、という話。広告業界を新しい時代に移行させるための触媒的役割をGoogleが担うのではないか、という主張を、今書いている本のポイントの１つにしたいわたしとしては、この発言を引用させてもらおうと思います。
"Going forward, I think marketers and social networks will need to focus more on techniques like creating groups and profiles in order to continue their success in this area," Williamson said.
Even on YouTube, "I have a persistent difficulty understanding how advertisers are better off paying YouTube for banner spots versus creating their own viral videos and using the network to distribute them," he added. "The industry is just starting to grapple with some of these issues," Frank said.
ソーシャルメディア上ではただのバナー広告だけじゃだめで、口コミを起こせるような新しい手法を開発することがこれからの課題、ということか。
「多くの人が集う場（メディア）」＋「マネタイズ手法」の組み合わせで新しいパラダイムに突入する、というのが僕の主張。「検索」＋「キーワード広告」が今の時代なら、「ソーシャルメディア」＋「新種の広告テクノロジー」がこれからの時代。その新種の広告テクノロジーが何であるのかが、次の本のテーマです。
バナー広告の復権
タカヒロさんのブログで、タカヒロ節を読むとゾクゾクするのは、わたしだけ？
時には「マス広告って効果ないですよね」とか「テレビCMから予算をとってきましょう」とか言っちゃうもんだから、正直、めちゃくちゃ部分しか見てへんや んけ、こいつら！と思って、しかも視野の狭い人間は、広い視野の存在を認めたがらないもんだから、話がかみ合わなくってますますややこしかったりする。
「search との併用・連動によって、ディスプレイ広告の効果を計りやすくなってきた」という傾向もあるようで、バナー（ディスプレー）広告が見直される方向にある、というような話。それを読んでいて、自分が今調べていることの中でも同じような話が出てきたので、とりあえずメモ。
米ヤフーが今年６月に、検索部門とディスプレー広告部門を統合したことをアナリストが高く評価しているという話。
In June, around the time Wenda Harris Millard, Yahoo’s chief U.S. sales officer, resigned for a position at Martha Stewart Living Omnimedia, Yahoo merged its search and display advertising departments, and, in another internal promotion, put David Karnstedt in charge.
That merge was a good move, because no company is better positioned to integrate display and search, Kessler says.
“What you’re seeing is a number of trends that are pointing to the increasing blurring between search and display, as search starts to support more graphical forms of content and as display becomes more targeted,” Frank says.
スタンダード・アンド・プアーズのアナリスト、スコット・ケスラー氏は「いい判断だ。ヤフーほど検 索とディスプレー広告の統合による恩恵を受けることのできる企業は、ほかにないからだ」と語り、「検索とディスプレー広告の境界があいまいになる方向に進んでいる ことを示す、幾つものトレンドを確認できる。例えば画像検索機能の充実や、ターゲット層向けのディスプレー広告の台頭といったトレンドだ」と解説している。
これって、ディスプレー広告が動画になって、それを検索できるようになる、って話だろうか？？それと、検索から飛んできたユーザーに対し、画像、動画のディスプレー広告を表示するということ？？ちょっと考えてみなきゃ。だれか知ってたら教えて。
ただこうしたトレンドの１つに、タカヒロ氏の言う検索とディスプレイ広告の連携の効果測定というのも入るのだろう。
ということで広告マーケットプレースに関する本を書こうとしています。ここ。
関係ないけどダイエット日記も公開中。
公言することで、意志薄弱の自分の逃げ道を断っているわけです。
